DXはどうやって学ぶ？
DXの学習書籍と初めてのDXにおすすめのツール一覧

そもそもDXとは

DXとは、「Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション」の略称です。2004年にスウェーデンの大学教授であるエリック・ストルターマン氏によって提唱されました。

経済産業省が推進していることもあり、ここ数年日本でもDXの気運が急激に高まっています。上司や会社の上層部から「これからはDXだ！」と言われたものの、何から取り組めばいいのか検討がつかず、頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。そもそも、DXとはどのような概念なのか。
経済産業省が公開している「デジタルガバナンス・コード2.0（旧 DX推進ガイドライン）」においては以下のように定義されています。

出典：『デジタルガバナンス・コード2.0』（経済産業省）

累計9万5000部を突破したDX書籍のベストセラー『「DXの思考法　日本経済復活への最強戦略 』（西山圭太 (著) 冨山和彦・解説 (解説) /文春e-book）では以下のようにDXを一言で著しています。

つまり、DXとは経営戦略そのものであるということです。

• 単にITツールを導入しただけではDXとはいえません。
• 単に業務情報をデータ化しただけではDXとはいえません。
• 単にAI利用を開始しただけではDXとはいえません。

ITツールやデータ化、AI活用によって、社員の働き方や商材、ビジネスモデルそのものが変革されてはじめてDXと呼ぶことができます。
したがって、DXの形態は企業によって様々です。また、DXは「CX（会社をつくり変えること）」ですから、担当者個人の力でなし得るものではなく、経営層から現場まで一貫した取り組みが必要であることも重要な点です。

DX書籍を読む前に知っておくべきこと

DXの概念についてある程度理解できたところで、DXをより深く学ぶための手順についてご案内していきます。

「DX人材」と何か、を理解しておく

DXを推進するビジネスパーソンの事を、「DX人材」と呼びます。

経済産業省は、2018年から過去4回に渡って発行された「DXレポート」の中で、企業のDX化が進まない理由のひとつに「DX人材の不足」を挙げ、DX人材とはどのような人材かを5つの分類に分けて定義しています。

出典：『デジタルスキル標準 ver.1.1』（経済産業省、IPA 情報処理推進機構）

ここではこれらの分類を暗記する必要はありません。
ただ、一口に「DX人材としてDXを学ぶ」といっても、目指す姿は様々である、という事を覚えておいてください。
DXを学ぶにあたっては、ご自身が所属する組織や担当部門においてどのような人材像が求められており、どういった分野のエキスパートを目指していくのかをある程度定めてからはじめた方が効率的です。

DXはまず「事例」から学ぶ

初めてDXに関する書籍を手に取る方には、「事例」（ケーススタディ）が豊富に紹介されているものをおすすめします。
なぜならばDXについては学術的な概念として語られることが多く、あまりにも抽象論ばかりに触れていると「結局なにをすればいいのか」がイメージできないまま学習が進みにくい上に、実務で活用しにくいからです。最初にある程度「事例」に触れておけば、DXがもたらすダイナミズムや本質を理解しやすくなります。

また、DXの形態は組織によって様々ですから、具体的な事例を通じて色々なパターンのDXを成功例に触れておく方が、自社での業務へ転換しやすいというものです。

事例からDXを学べる書籍

DX ビジネスモデル 80 事例に学ぶ利益を生み出す攻めの戦略

著：小野塚征志

出版：インプレス

DXの先端事例として世界80のモデルケースを紹介した書籍です。本書ではDXによるビジネスモデル変革を「場を創造する」「非効率を解消する」「需給を拡大する」「収益機会を拡張する」という４つのパターンに大別して紹介しており、図解も豊富に掲載されており読みやすいのが特徴です。

Amazonレビュー数228件の内、平均4.0点と大変好評な書籍です。

DX経営図鑑

著：金澤 一央、DX Navigator 編集部

出版：アルク

DXを「徹底してお客様のペインを取り除き、お客様にとって新しい価値を提供すること」と定義し、自社の効率化ではなく顧客満足度の向上を目的としたDXの取り組み事例を紹介した書籍です。豊富な事例が紹介されており、DXを理解するための入門書籍として読みやすい内容となっています。

Amazonレビュー数143件の内、平均3.9点と好評な書籍です。

なぜ九州のホームセンターが国内有数のDX企業になれたか

著：柳瀬隆志、酒井真弓

出版：ダイヤモンド社

DXの先端事例として世界80のモデルケースを紹介した書籍です。本書ではDXによるビジネスモデル変革を「場を創造する」「非効率を解消する」「需給を拡大する」「収益機会を拡張する」という４つのパターンに大別して紹介しており、図解も豊富に掲載されており読みやすいのが特徴です。

Amazonレビュー数228件の内、平均4.0点と大変好評な書籍です。

実践的なDX書籍を選ぶ

DXの学習は概念として説明できるようになることが目的ではありません。

例えばビジネスアーキテクトであればDXを具体案に落とし込み経営層や現場の社員を巻き込みながら取り組みをリードできるようになる事が目指す姿ですし、DXデザイナーには「ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定」する事が求められます。
そのため、DXの学習にあたっては学術的にDXを捉えた書籍よりも、DXの実務について実践的に語られた書籍を選ぶことをおすすめします。

実践的なDX書籍

企画立案からシステム開発まで 本当に使えるDXプロジェクトの教科書

著：下田 幸祐、飯田 哲也

出版：日経BP

実際に複数企業のDXプロジェクトを手掛けた著者が、DXを進める際の、設計からテスト、リリースまでのプロセスにおけるプロジェクトマネジメントの要点を具体的に記述した書籍です。「教科書」と銘打たれているものの難解な表現は少なく読みやすい内容です。

Amazonレビュー数112件の内、平均3.9点と好評な書籍です。

デジタル人材がいない中小企業のためのDX入門

著：長尾 一洋

出版：KADOKAWA

デジタル人材もおらず、資金的にも余裕がない中小企業の立場に立って、DXの進め方を紹介した書籍です。業務プロセスの改善や営業モデルの確立、AI活用など様々な視点で中小企業のDX論が展開されています。特にノーコードを活用したローコストでのDX路線を模索している方におすすめの一冊です。

Amazonレビュー数86件の内、平均3.8点と好評な書籍です。

実務担当者のためのビジネスプロセスDX実装ガイドブック

著：上田剛

出版：東洋経済新報社

DXの実践書は経営者目線で書かれたものが多い中、実務担当者の視点からDXの実務を解説した書籍です。各ステップの想定工数やよくある課題別の解決策なども記載されており、図解も豊富で読みやすい内容となっています。

Amazonレビュー数は15件と少ないですが、平均4.3点と非常に好評な書籍です。

テーマ別おすすめDXツール例

ここからは、DX初学者の方向けにDXの取り組みに役立つツールをいつくか紹介していきます。
繰り返しになりますが、DXとはツールを導入することではありません。ツールはあくまでDXの手段のひとつです。どれだけ著名で、シェアの高いツールであってもそれひとつでビジネスモデルや働き方を変革し、DXを実現するツールなどありえません。

しかし、ツールがDXの取り組みに役立つことと、自社に適したツールの選定にあたっては時間を要しやすいこともまた事実です。そこで、DX化プロジェクトの中で活用しやすいテーマと代表的なツールをいくつかご紹介いたします。

オンラインストレージ

オンラインストレージとは、インターネット上でデータを保存、取得、共有するためのクラウドサービスです。
クラウドストレージやオンラインファイル共有ツールとも呼ばれています。
これまでPCのローカルに保存されていた資料をリアルタイムでチームメンバーと共有できたり、ひとつのファイルを共同で編集したりといった運用が可能になり、業務効率が飛躍的に向上します。

オンラインストレージのパイオニアとして有名なのはDropboxです。
大手他社の製品がユーザー課金なのに対し、Dropbox Businessは企業あたりの課金形態となっており社員が増加しても費用負担が発生しにくいのが強みです。

一方でOneDrive for BusinessはOffice製品とのパッケージプランが用意されているので、すでにMicrosoft365を利用している企業に向いています。同じ原理でGoogleドライブはGoogle Workspace（旧 G Suite）に組み込まれており、Googleのプラットフォームを利用する機会が多い企業にはDropboxよりも適しています。

ビジネスチャットツール

ビジネスチャットツールとは、企業用途に特化したコミュニケーションツールです。チャットと聞くと「メールでいいのでは？」と感じる方もいらっしゃると思いますが、一度使い始めるとそのメリットの豊富さに驚くはずです。
チャットは即時性がメールとは段違いで、ちょっとした業務の依頼や報告、ファイルの受け渡しが断然スムーズになります。

ビジネスチャットツールで最も有名なのはSlackでしょう。リリース当初はエンジニアを中心に利用されていましたが、いまやあらゆるホワイトカラーが利用するビジネスチャットツールの代表として定着した感があります。課金形態も「非アクティブユーザーは自動で非課金となる」仕組みが導入されており、安心して利用を開始できます。

ただ、SlackのUIには若干クセがありますので、「だれでもすぐに使える」という意味では国産のChatworkに軍配があがります。Microsoft Teamsも有名ですが、Slackに比べると機能は限定的です。

MAツール

マーケティング部門の業務は多岐に渡りますが、DXはデジタルマーケティングの分野で特に注目されています。中でも昨今取り上げられる事が多いのがMA（Marketing Automation）ツールです。
MAツールはマーケティング活動を効率化することを目的に、メール、ソーシャルメディア・SMS・デジタル広告配信のいずれか（もしくは複数）を自動化し、その効果測定を担います。中には既知の見込み客や会員が自社サイトを再訪した際にアラートをあげてマーケティングや営業の担当者にプッシュ通知を送ってくれる機能を備えたものなどもあります。選定にあたっては高度化したツールの中から自社の商材や体制に適したものを吟味する必要してください。

MAツールで最も知名度が高いのはAdobe Marketo Engageでしょう。全世界で5,000社以上が採用しており、製品やサービスの認知から購入、ファン化までの長期的な顧客関係の構築が可能な統合型プラットフォームです。

オフラインを通じたリードジェネレーションに取り組む機会が多い場合は、SHANON MARKETING PLATFORMがおすすめです。
SHANON MARKETING PLATFORMはMAツールとしての基本的な機能を備えたうえで、Webだけでなく展示会やセミナーなどオフラインのキャンペーンまで管理することができるツールです。
顧客が購入に至るまでのプロセスを詳細に把握できるので、スコアリングの制度が高まり、確度の高いリードを把握することが可能です。

一方でオンラインでのリードジェネレーションに強いのがSATORIです。
オウンドメディアを使っての新規顧客開拓の機能が充実しており、個人情報を登録していないWebサイト訪問者にもアプローチできる「アンノウンマーケティング」を行えることが魅力です。

CRM / SFA

営業DXの分野ではCRM（Customer Relationship Management：顧客関係管理システム）やSFA（Sales Force Automation：営業支援システム）を用いた業務の効率化が盛んに行われています。
CRMは顧客情報を一元管理し、顧客のニーズに合わせてパーソナライズした働きかけを行うことで、良好な関係の構築・促進を目指すためのツールです。
機能としては「リード管理」「商談管理」「進行管理」「タスク管理」「スケジュール管理」「ドキュメント管理」「レポート作成」などがあり、One to One マーケティングに欠かせないデータベールとなっています。
SFAは、営業部門の活動の中でも「商談を開始してから受注に至るまで」の活動を支援するツールで機能としては「顧客情報管理」「見積りや注文書の作成」「営業スジュールの管理」「売上分析」などがあります。近年では多機能化の傾向があり、SFAの機能を内包したCRMも増えています。
CRM/SFAは、導入後に「営業担当者に定着しない」ことが課題となりやすいツールです。多機能で複雑なUIになるとそれだけ使いこなすのも難しくなります。選定にあたっては機能や価格に加えて使いやすさも加味してください。
また、海外産のツールも多いため、トラブルを即時解決できるように日本語サポートやヘルプが充実しているかどうかも確認しましょう。

高機能なCRMとしては「Zoho CRM」「Salesforce Sales Cloud」「Hubspot Salus Hub」の3製品がよく知られています。

機能面ではいずれも評価は高いですが、「Salesforce Sales Cloud」はUIの悪さについての口コミが多く見られました。「Hubspot Salus Hub」もカスタマイズ性に若干の難があるという声が聞かれるのに対して、使いやすいという評価が多いのが「Zoho CRM」です。
「Zoho CRM」はサポート面に関しても、日本法人によるメール・フォームでの問合せに加えて、オンライン通話で講師に初期設定や運用に関するアドバイスをもらえる「オンボーディングサービス」を購入から45日間は無償で何度でも利用できるなど、導入段階で躓かないための支援が非常に充実しています。

オンライン会議・商談ツール

オンライン会議ツールは新型コロナウイルス対策の観点から注目を集め、テレワークやリモートワークの実現に向けて多くの企業が導入しています。
オンライン会議ツールとは別に、オンライン商談に特化したツールも存在します。オンライン商談ツールはアプリのインストールや設定が不要のため、顧客のITリテラシーが低くても対応しやすくなっています。また、ツールによっては、SFAと自動で情報を連携する機能を備えたものもあり、営業活動の効率化に活用することも可能です。

オンライン会議ツールとして最も普及しているのはZoom Meetingsでしょう。画面共有、録画、チャットなどWeb会議に必要なほぼすべての機能が揃っています。
ただし、アプリでの利用が基本で、ブラウザ上で動作させることができますが一部の機能を利用することができません。
これに対してシンプルで使いやすさを追求しているのがGoogle Meetです。ブラウザでの利用が前提となっており、初めて利用する人も普段利用しているブラウザでそのまま会議に参加できる手軽さが魅力です。

営業に特化したオンライン商談ツールとして導入実績が多いのはベルフェイスです。
音声は電話、映像はPCで表示する形式で、回線速度による途切れ・遅延などの影響が小さいのが特徴です。また、どのブラウザからでも接続可能で、共有メモを利用して認識の擦り合わせも行う機能もあります。

RPAツール

バックオフィス業務のDXで注目されているのがRPAツールです。
RPAツールとは、Robotic Process Automationの略で、ソフトウェア上のロボットを利用して業務を自動化するシステムのことです。
データの入力やフォームの記入、レポートの生成など、定型的な業務を自動化することで、コストの削減効果はもちろん、人手不足の改善やヒューマンエラーの防止などの効果も期待することができます。

RPAツールの選定基準としては、「操作範囲」「構築方法」「サポート」などがあります。
RPAツールは、他のアプリケーション製品やサービスの操作を自動化するものですから、操作できる範囲は確認位しておく必要があります。
またほとんどのRPAツールはプログラミング不要で自動化プロセスを構築できますが、直観的な操作方法でRPAに関する知識が全くない状態でも利用できるかは重要な基準です。加えてトラブルの際のサポート体制も確認しておきましょう。

こうした観点からおすすめなのが、ロボパットDXです。
自動化プロセスの構築にプログラミング知識を必要とせず、PC上で動作するものであれば、ほぼ全てのアプリケーションソフトやブラウザ操作が可能。加えて、専属担当者とカスタマーサクセスチームによる導入促進サポートを無料で利用できます。

採用管理システム（ATS）

採用DX分野では、採用管理システム（ATS）が活用しています。

採用管理システム(ATS)とは、企業が人材採用活動を行う際に、応募者の情報管理や採用スケジュールの進行管理などを一元的に行うシステムです。
新卒採用、中途採用、アルバイトや派遣社員向けなど採用形態に応じたシステムがあり、全ての採用形態に対応可能なオールインワンタイプのシステムもあります。導入に際しては自社の形態に合わせたものを選択する必要があります。

新卒採用では、長年導入シェア1位を誇るならi-webがおすすめです。業界で唯一「リクナビ」「キャリタス就活」とシームレスに連携でき、応募情報を取り込や、適性検査のデータも一元管理できます。

中途採用ならば、ビズリーチのHRMOS採用がおすすめです。採用業務の効率化はもちろん、データの分析を通じた採用活動の振り返りに長けたツールです。加えてグッドデザイン賞の受賞歴もある洗練されたデザインと直感的な操作も魅力です。

オールインワンならジョブカン採用がおすすめです。新卒・中途・アルバイトと、全ての採用に対応できる汎用性がありながら月額8,500円～という業界最安値水準が魅力です。

勤怠管理システム

働き方改革やテレワークの普及で様々な勤務形態に対応できるツールが求められるようになった結果、クラウド型の勤怠管理システムが注目を集めています。
主な機能としては「打刻」「勤怠状況の集計」「有給・残業申請」「休暇管理」「シフト管理」「残業アラート」などがあります。

最も知名度が高いのはジョブカン勤怠管理でしょう。150,000社を超える導入実績があり、業種や規模を問わず幅広い企業で利用されています。出勤管理・シフト管理・休暇管理・工数管理のなかから機能を選択する形式で、1機能利用で200円/ユーザー、全機能利用で500円/ユーザーとなります。1万名規模の会社にも対応しているため、中規模～大規模の企業におすすめです。

コストを抑えて勤怠管理システムを利用したい場合はハーモス勤怠 by IEYASUがおすすめです。
もともとはベンチャー企業向けに作られた製品で必要十分な機能だけを搭載し、シンプルで使いやすいツールとして人気があります。

※本資料は各社製品ページの情報(1)をもとに作成しています。なお、製品の実際と異なる場合においても、弊社では責任を負いかねます。
(1)
https://www.dropbox.com/ja/
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/onedrive/onedrive-for-business
https://www.google.com/intl/ja_jp/drive/
https://slack.com/intl/ja-jp
https://go.chatwork.com/ja/
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
https://www.shanon.co.jp/
https://business.adobe.com/jp/products/marketo/adobe-marketo.html
https://satori.marketing/
https://www.salesforce.com/jp/
https://www.hubspot.jp/products/sales
https://zoom.us/
https://workspace.google.com/intl/ja/products/meet/
https://bell-face.com/
https://fce-pat.co.jp/
https://www.ezavater.com/
https://ezrobot.biz/
https://i-web-ats.humanage.co.jp/
https://hrmos.co/ats/
https://ats.jobcan.ne.jp/
https://jobcan.ne.jp/
https://hrmos.co/kintai/
https://www.kingoftime.jp/
※掲載情報は2024年2月15日時点のものです。最新情報につきましては、必ず各社にお問い合わせのうえご確認ください。
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