主な内容
- 日本におけるデジタル化の遅れとその影響
- 実際に体験したから分かる、ツール選びの失敗事例がもたらす現実
- 「シンプルでわかりやすい。」に潜む落とし穴とは
- 企業タイプ別にわかる、成功するツールの選び方
- 業務効率化と売上アップにつなぐデジタル化相関図
- IT人材が不足していても大丈夫な、社内体制の整え方
平成元年(1989年)株式会社関西を設立。地域医療、リハビリテーションからITシステム開発まで多岐にわたる分野で社会に役立つ事業を展開。作業療法士の専門性を活かし、企業全体の環境適応を得意としており、CRM/SFAを含むITソリューションの導入にも精通しています。青山氏によるコンサルティングは、クライアント企業の業務改善と業績向上を実現し、それにより従業員のスキルアップと地域経済の活性化を促進しています。この取り組みは地域社会の豊かさをもたらす好循環を生み出し、さらに「Zoho」の採用によりビジネスの革新を推進しています。
経産省が警鐘を鳴らす「2025年の崖」によって、デジタル化が進む日本社会の現場には、新たな難問が次々と立ちはだかっています。
「エクセルの延長線でしかなかった」「納得できる管理方法が構築できない」。こうした声が現場の担当者からよく聞かれます。
さらに、経営者や役員は、システム投資がコストを増大させる一方で、期待する成果につながらないと嘆いています。
本来、ツールは正しい使い方で活用すれば、業務の効率化や売上アップなどの成果をもたらすように設計されています。しかし、デジタル化の歩みが諸外国に劣後する日本は、ツールの選択から困難に直面しやすい状況となっています。こうした中、IT活用先進国では真っ先に検討候補から除外されるツールを選択する日本企業は後を断ちません。
シンプルでわかりやすいことを売り(セールスポイント)とするツールを選択肢として提示されやすいことは、奇異な状況と言えます。
こうした傾向を受け、業務アプリ構築ツールでビジネス成長の根幹となる営業ツール(CRM/SFA)を代用する企業も少なくありません。
デジタル化の弊害が発生する原因は多岐に渡りますが、ツールの選び方と使い方における間違いを正すことで、状況は劇的に改善されます。このウェビナーでは、デジタル化によって生じた壁を突破する具体的な方法について解説します。正しい・もしくは適切なデジタル化の成功を目指す企業の皆様にとって、必見の内容となっています。ぜひ、ご参加ください。
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